新宿セントラルクリニック医療費目当てで診断詐欺

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性感染症で困った時に信頼出来るはずのクリニックで起こったとんでもない話。2012年9月都内にある「新宿セントラルクリニック」にて男性が陰部に湿疹が出来たので仕方なく診察を受けに行ったそうだ。医師は、まともな診察もせずいきなり採血を行い、1週間後の検査結果が陰性反応だったのにもかかわらず「クラミジア感染症」と診断され3ヶ月間の間通院し投薬治療と称して複数種類の薬を出された。後に男性は、セカンドオピニオンとして別のクリニックへ行き再度検査をした所、クラミジア感染症ではなく単なる汗疹だった事が分かったそうだ。

通常のクラミジア感染症であれば1種類の薬を1週間から2週間ほど飲む事で完治するはずだ。嘘の診断で不正に医療費を騙し取ろうとした挙句に国民健康保険料まで騙し取っていた事になる。2015年3月に「新宿セントラルクリニック」の院長に約200万円の損害賠償を求めた裁判の判決が出た。東京地裁は、院長が故意に虚偽の診断をしたと認めて25万円の支払いを命じた。

新宿セントラルクリニック 性感染症詐欺事件の判決結果が出ました。
新宿セントラルクリニック院長ついに逮捕!

 医療用注射器を無許可で大量販売して稼いでいたトンデモ医師が逮捕された。この注射器がシャブの売人を通じて中毒患者の手に渡っていたというからサイテーだ。だが、ほかにも悪徳医師がいる。病院を訪れた男性に「あなたは性病です」とうそをつき、高額な医療費をせしめる“性病詐欺”行為があるというから聞き捨てならない。医者が病気を作る――こんなトラブルに、警察も重大な関心を示している。

 兵庫県警生活経済課は5月29日、薬事法違反(無許可販売)の疑いで、兵庫県姫路市の医師(63)を逮捕した。容疑者は2009年11月から昨年10月まで医療機器販売業者から注射器約6万4000本を購入。その大半が転売され、覚醒剤の売人を通じてジャンキーに渡ったとみられる。容疑者は容疑を認めている。

 注射器を売人に転売する医師は毎年のように逮捕されており、もはや医師が犯罪者になることは珍しくないが、患者の弱みに付け込んで詐欺行為をはたらくとしたら、人ごとでは済まされない。 都内在住の会社役員の男性A氏(65)は、某月某日、陰部に湿疹ができて、やむなく都内のクリニックに行った。

 A氏によると「医者は陰部を診察もせずにすぐに採血した。1週間後に結果が出て、性病のクラミジアと診断された。その際、示されたのは病院のパソコンからプリントアウトされたカルテのようなもので、検査機関のデータは示されなかったが、医者の診断なのだから、信じるしかない。長らくセックスはしていないが、どこかで“自然に”もらったのかも…と思うしかなかった」と語る。

 その後、3か月通院して投薬治療した。クリニックは院内処方、つまりクリニック自体で、薬を出している。投薬は5種類。多い時は6種類。1か月の薬代は約6万円だった(自己負担額は約1万8000円)。

 A氏は「万が一、サウナなどで“自然に”うつったとしても、妻に『クラミジアになった』なんて言えない。浮気や風俗遊びを疑われるに決まってる。だから、医者の言うことを信じて、薬を飲み続けるしかなかった」と明かす。しかし、改善するどころか大量の投薬で足腰が弱くなる一方だったという。
「セカンドオピニオンとして、別の病院で、診察してもらい血液検査。1週間後、クラミジアではなかった。単なるあせもだった」(A氏)

 この時点で、クリニックが処方した薬によってクラミジアが治癒した可能性もゼロではない。

 それでもクリニックに不信感を抱いたA氏は、投薬治療前の検査機関による血液検査のデータを公表するように医師に要求。だが、医師はこれをのらりくらりと断った。そこでA氏は、検査機関から直接、データを入手してみると「最初からクラミジアは陰性。クリニックは作為的な誤診で、治療・投薬費を詐取していたのではないかという疑惑が出た」とA氏。

 しかし、医師がうその病気を作り出すことなどできるのだろうか?

 医療関係者は「医者が診断を出す際、血液検査などの検査機関のデータを患者に開示するのは義務ではないんです。だから、悪い医者なら、いくらでも病気を“作る”ことができる。うその診断で高額な医療費を詐取されても、疑問を抱かずに払い続けている人は、かなりいるかもしれない。特に性病は家族に隠したいから、身に覚えがなくてもいくらでも払ってしまう。このような新手の詐欺的なケースについて、警察が大きな関心を示しているということです」と指摘する。

 また捜査関係者は「法的に、医者が診断を下す際、検査機関のデータ添付が義務でないことは一部で知られています。しかし、まさか医者が、そこを悪用するとは想定されなかった」と語る。

 A氏はクリニックに立ち入り検査するよう、保健所、区長に何度も内容証明を送付したが、動かず。また、東京都福祉保険局の医療機関指導係にも健康保険料の不正請求として昨年、告発したが、こちらも動かずだという。

 悪徳医師にだまされないためには、勇気を持って他の病院にセカンドオピニオンを求めるしかなさそうだ。